情報商材は、主にPDFや音声ファイルの形で販売され、作成コストが低いのが特徴

インターネットが普及した現在では、個人でも簡単に販売することが可能です。

情報商材は稼ぐ系に限らず、自分の趣味を商材にして販売することもできます。

情報商材の販売手順

参入ジャンルの選定

まずはジャンル選定ですが、まずは自分が実際に体験・解決したジャンルがいいでしょう。

稼ぐ系であればアフィリエイトやオークションで稼いだ実績をもとに、そのノウハウを商材にする。

ダイエットや恋愛であれば実際に試して効果があった方法を商材にする方が、作りやすいと思います。

情報商材で多いのは、アフィリエイトやFXなどのネットビジネス関連の商材ですが、ネットで稼ぐノウハウは数多くありますから、ネットビジネスの商材を作るなら独自性を持たせて差別化させる必要があります。

ASPに登録

情報商材を作成する際は、主にASPを使う方法が主流です。

情報商材のカード決済を代行してくれますし、アフィリエイターに自分の商材を紹介してもらうこともできます。

おすすめのASPはインフォトップです。

インフォカートでもいいのですが、インフォトップの方が審査が厳しいと言われており、インフォトップで販売されている商材の方が比較的信頼されます。

サイト開設・メルマガ発行

参入ジャンルに合わせたサイトを作っていきますが、その際はノウハウだけの記事よりも、少し逸脱した記事も織り交ぜた方がいいでしょう。

ノウハウだけの記事だと、読者に飽きられる可能性があります。

メールマガジンはある程度の文章力が必要なので、サイト運営に慣れてからがおすすめです。

サイト以外だと、ヤフオクの情報カテゴリーで販売することもできますが、オークションは詐欺商材が多くおすすめできません。

情報商材を販売する際の注意点

特定商取引法

特定商取引法とは、事業者と消費者との間にトラブルが生じやすい取引に対して、事業者側に一定の規制を課し、消費者を保護する法律のことです。

特定商取引法では以下の項目を表記する必要があります。

  • 販売価格
  • 事業者の名称・住所・電話番号・メールアドレス
  • 商品の引き渡し時期
  • 代金の支払い方法
  • 返品についての記載（期限・条件など）

違反すると、最悪2年以下の懲役、又は300万円以下の罰金が課せられますので注意しましょう。

まとめ

情報商材は一度売れると、大きく稼ぐことが可能なビジネスです。

商材を作るには手間はかかりますが、既存の商材をアフィリエイトするよりは売りやすいと思います。

実際に商材を販売することを考えている方は、まずは既存の商材の特典を作成することから始めてみるのがおすすめです。